経済的、精神的に豊かな学生生活を送れるように、独自の奨学金制度をはじめ、日本学生支援機構及び各地方公共団体の奨学金制度を取り扱っています。詳しくは、各奨学金制度の詳細をご参照ください。

学内奨学金制度

名称 種別 月額
神戸薬科大学奨学生制度 給付 10,000円
神戸薬科大学桔梗育友会奨学生制度 貸与 日本学生支援機構第一種私立大と同額
神戸薬科大学同窓子弟奨学生制度 給付 入学年度の入学金の半額
神戸薬科大学応急援助奨学生制度 給付 学部の半期授業料相当額(在学中1回限り)
神戸薬科大学同窓会奨学生制度 給付 300,000円/年(学部5・6年次生対象)
神戸薬科大学大学院奨学生制度 給付 年間授業料相当額

日本学生支援機構奨学金制度

名称 種別 月額
日本学生支援機構(学部)
第一種
貸与 自宅生30,000円、54,000円 より選択
自宅外生30,000円、64,000円 より選択
日本学生支援機構(学部)
第二種
貸与 3・5・8・10・12・14万円より選択
日本学生支援機構(大学院)
第一種
貸与 修士50,000円、88,000円 より選択
博士80,000円、122,000円 より選択
日本学生支援機構(大学院)
第二種
貸与 5・8・10・13・15万円より選択

その他の奨学金制度

名称 種別 月額
三木瀧蔵奨学財団 給付 30,000円(1年次生)
河内奨学財団 給付 40,000円(1年次生)
木下記念事業団 給付 50,000円(2年次生以上)
村尾育英会 給付 30,000円(4年次生)
山口県ひとづくり財団 貸与 52,000円(全学年)
交通遺児育英会 貸与 40,000円、50,000円、60,000円から選択(全学年)
あしなが育英会 貸与 一般40,000円 特別50,000円(全学年)

国の教育ローンについて(日本政策金融公庫)

本学に入学・在学する学生の保護者の方は、日本政策金融公庫の「国の教育ローン」を申し込むことができます。
「国の教育ローン」は、教育に必要な資金を融資する公的な制度で、入学時や在学中にかかる費用について、幅広い用途で利用することができます。

融資額 学生・生徒1人当たり350万円以内
利率

年1.81%(平成28年11月10日現在)
母子家庭・父子家庭または、世帯年収200万円以内の方は年1.41%
※(公財)教育資金融資保証基金による保証をご利用いただく場合は、別途保証料(1.0%相当分)が必要です。

※金利は金融情勢によって変動します。

日本政策金融公庫ホームページでご確認ください。
返済期間 15年以内(母子家庭・交通遺児家庭の方は3年の延長が可能)
使いみち 入学金、授業料、教科書代、アパートの敷金・家賃など
返済方法 毎月元利均等払(ボーナス時増額返済も可能です。)
保証 教育資金融資保証基金または連帯保証人1名以上
お問い合わせ 「国の教育ローン」コールセンター
TEL:0570-008656(ナビダイヤル)03-5321-8656

大学提携教育ローン制度

株式会社セディナ 神戸薬科大学学費ローン

本学では、本学学生(在校生)を対象に、三井住友フィナンシャルグループである株式会社セディナ(以下セディナ)による、一般の教育ローンよりも有利な条件の「学費ローン」を提携しています。

ご利用いただける方 (対象:契約者) 神戸薬科大学に在籍する学生の保証人(親権者含む)で、学費を負担される方。(入学予定者は利用できません)
資金使途 神戸薬科大学に納付する学納金 (ただし、前年以前に納付済の金額は除きます。)
借入金額 5万円以上
返済期間 最長15年(180回)据置型分割返済を利用の場合には据置期間を含む
返済方法 元利均等分割返済 ボーナス加算可能(元金の50%以内)
据置型分割返済 据置期間中は残債方式により算出された契約者負担手数料(金利)のみ。
借入利率 実質年率 年 3.90%
契約者手数料 残債方式
〔固定金利〕完済まで借り入れ時と同一の契約者負担手数料率を適用
詳細(申込等)はこちら セディナホームページ(神戸薬科大学)

企業奨学金制度

企業・病院・薬局などが、給付:月額3~5万円程度、貸与:月額3~14万円程度の奨学金制度を設けています。詳しくは、学生就職課へお問合せください。

お知らせ

奨学金を希望される方へ

奨学生募集要項は、多くは年度始め(4月)に送付され掲示にて案内していますので、見落とさないよう注意してください。また、家計急変等で不測の事態に陥り学費の納付に支障をきたす場合などは、日本学生支援機構の緊急・応急採用等がありますので学生支援センター学生就職課までご相談ください。なお、奨学金団体によっては大学を通さずに募集している所もありますので、希望者は家族が居住する都道府県、市区町村の教育委員会等に直接お問い合わせください。